【目次】
この記事では「出産費用はクレジットカードでも支払える？」について紹介します。
他にも「出産費用をクレジットカードで支払うメリット」や「出産費用をクレジットカードで支払う際の注意点」についても解説していきます。
ぜひこの記事を参考にして、出産費用をクレジットカードで支払うかどうか検討してみてください。
出産費用はクレジットカードでも支払える？
クレジットカード払いを受け付けている病院であれば、出産費用を現金ではなくクレジットカードで支払うことが可能です。
クレジットカードで支払うことで、決済は所定の引落日におこなわれ、分割支払い方法を選ぶこともできます。
また、リボ払いを利用して月々の支払い額を一定にすれば、出産費用の経済的負担を軽減することができます。
クレジットカードによって異なりますが、支払金額に応じてポイントが還元されます。
実際に、出産費用は高額になりがちなので、一度に多くのポイントを獲得しやすくなります。
このように、現金で出産費用を準備するのが難しい場合、クレジットカードの利用を検討するのをおすすめします。
出産費用はいくらかかる？
出産にかかる費用平均は約48万円です。
しかし、出産にかかる費用は医療機関や分娩の方法、地域によって異なります。
また、妊婦検診に関しても、自治体からの助成があるものの、自己負担として数万円が必要になるケースもあります。
具体的に、出産費用については、主に以下の2つに分けられます。
妊婦健診
出産
それぞれの費用について解説していきます。
妊婦健診
妊婦健診の平均費用は、10万円から15万円程度になります。
妊婦健診とは、妊婦さんと赤ちゃんの健康状態を定期的に確認するために行われる重要な検査のことです。
一般的な費用は1回あたり約5,000円ですが、受診する回数は個人によって異なります。
具体的に、妊婦健診の頻度と回数については、以下のとおりです。
時期 | 間隔 | 妊婦健診の回数 |
初期～23週 | 4週間に1回 | 1～4回 |
24週～35週 | 2週間に1回 | 5～10回 |
36週~出産 | 1週間に1回 | 11～14回 |
上記のように、厚生労働省では14回の妊婦健診を推奨しており、健診費用は合計で約7万円です。
また、妊婦健診の際には血液検査や子宮頸がん検診などもおこなわれることもあるので、費用が高くなってしまう場合もあります。
出産
出産にかかる費用の平均額は約50万円です。
具体的に出産にかかる費用の詳細については、以下のとおりです。
項目 | 金額 |
入院費 | 112,000円 |
部屋の追加費用 | 17,000円 |
分娩費用 | 255,000円 |
新生児管理保育費 | 50,000円 |
検査費・薬剤費 | 13,000円 |
処置費・手当費 | 14,000円 |
産科医療補償費 | 16,000円 |
その他 | 30,000円 |
合計 | 507,000円 |
上記の項目での費用は、一般的な自然分娩の費用です。
しかし、帝王切開や無痛分娩などの特別な方法で出産する場合には、費用がさらに追加されることがあります。
出産に関する費用で少しでも不安があるのであれば、医療保険に加入しておくことをおすすめします。
出産費用をクレジットカードで支払うメリット
出産費用をクレジットカードで支払うメリットについては、以下があります。
ポイントが貯まる
出産費の管理が楽になる
現金を持ち歩く必要がない
緊急時でも支払える
それぞれのメリットについて解説していきます。
ポイントが貯まる
クレジットカードを利用して医療費を支払うことで、利用額に応じてポイントを貯めることができます。
カード会社によって還元率やポイントの使い方は異なりますが、基本的には利用金額に応じてポイントが還元され、それを支払いに充てたり、さまざまな商品や金券と交換することが可能です。
また、一部のクレジットカードは、ポイントを直接キャッシュバックとして受け取ることができます。
さらに、カード利用額の一部が現金として戻ってくるため、日常の支出をさらにお得にすることにもつながります。
出産費の管理が楽になる
クレジットカードを使って医療費を支払うことで、出産の管理が楽になるメリットが挙げられます。
カード会社によって機能が異なりますが、「WEB明細」機能を使えば、スマートフォンのアプリからクレジットカードの利用履歴をいつでも確認することが可能です。
また、Vpassアプリと家計管理アプリのMoneytreeを連携させることで、毎月の収支を一目で把握することができます。
実際に、医療費控除を受けるために確定申告が必要になるので、出産費用の計算をしっかりとおこなう必要があります。
現金を持ち歩く必要がない
高額な医療費を支払う際、クレジットカードを利用することで現金を持ち歩く必要がなくなるメリットが挙げられます。
実際に、出産費用は高額になりがちなので、カードで支払い完了させれば、現金の用意に煩わされることなく、スムーズに会計が済ませられます。
また、分割払いを選択すれば、高額な医療費の負担を軽減することが可能です。
緊急時でも支払える
クレジットカードのメリットとして、緊急時でも支払いができることです。
例えば、突然の病気や怪我で予期せぬ医療費が発生した場合でも、クレジットカードがあればすぐに支払うことができます。
また、緊急時には大きな金額が必要になることもありますが、クレジットカードの利用限度額内であれば、手続きの煩雑さを感じることなく支払いすることが可能です。
さらに、クレジットカードの多くは分割払いやリボ払いといった支払い方法を選べるので、突然の大きな出費に対する家計の負担を和らげることにもつながります。
出産費用に利用可能な制度
出産費用に利用可能な制度については、以下があります。
出産育児一時金
出産手当金
育児休業給付金
高額療養費制度
出産時育児休業給付金
医療費控除
各自治体の補助金・助成金制度
それぞれの制度について解説していきます。
出産育児一時金
健康保険に加入している人が出産した際、子ども一人あたり50万円が支給されます。
産科医療補償制度に加入していない医療機関での出産の場合は40万8,000円が支給され、出産にかかる自己負担の大部分をカバーすることができます。
従来では、出産育児一時金は出産後に受け取るものでしたが、現在では直接支払制度や受取代理制度を利用することで、健康保険や国民健康保険が医療施設に直接支払いが可能です。
高額な出産費用を一時的に立て替える必要がなくなるメリットが挙げられます。
しかし、すべての医療施設が出産育児一時金の制度を導入しているわけではないので、事前に確認しておくことが重要です。
出産手当金
出産手当金は、健康保険に加入している人が出産のために仕事を休み、その間に手当金を受け取ることができる補助金です。
対象期間については、出産予定日の42日前から出産後56日までの期間で、多胎妊娠の場合は98日前から出産後56日までの期間となります。
1日あたりの手当額は、過去12ヶ月間の各月の標準報酬月額を平均し、それを30日で割った額の3分の2の手当を受けることが可能です。
出産手当金を申請するには、被保険者や医療機関、事業者がそれぞれ必要な情報を記入する支給申請書が必要になり、申請書の提出手続きは企業によって異なるので、詳細については勤務先に確認しておきましょう。
育児休業給付金
育児休業給付金とは、雇用保険に加入している方が1歳未満の子どもを育てるために育児休業を取った際に、特定の条件を満たすことで受け取ることができる給付金です。
育児休業期間中に2回まで分割して取得することが可能です。
具体的に、育児休業給付金の支給額については、以下のとおりです。
育児休業開始から180日目：休業開始時賃金日額×支給日数×67.00%
181日目以降：休業開始時賃金日額×支給日数×50.00%
上記のように、給付額には上限額と下限額があります。
手続きは勤務先がおこなうため、勤務先の担当者の指示に従い、申請書の記入や必要書類の準備をするようにしましょう。
高額療養費制度
高額療養費制度とは、1ヶ月の医療費が高額になった場合に、自己負担限度額を超える分を払い戻してもらえる制度です。
自己負担限度額については、年齢や所得によって決定されています。
通常の分娩は健康保険の対象外であるため高額療養費制度も適用されませんが、帝王切開などの場合は適用されます。
高額療養費制度を利用するには、「限度額適用認定証（限度額証）」を事前に申請して取得し、医療機関に提示する必要があるので、帝王切開などが予定されている場合は、事前に健康保険に申請をおこなうようにしましょう。
出産時育児休業給付金
出生児育児休業給付金は、雇用保険に加入している方が育児休業を取得する際に一定の条件を満たすことで受け取ることができる支援金です。
給付金は期間内に2回まで分割して取得することができます。
支給条件については、以下のとおりです。
給付対象期間中の就業日数が10日以下または就業時間が80時間以下であること
子どもが生まれた日から8週間を経過する日の翌日までの間に、4週間以内の産後パパ育休を取得した雇用保険の被保険者であること
育児休業を開始する前の2年間に、賃金支払基礎日数が11日以上ある月が12か月以上あること
支給額は、「休業開始時の賃金日額 × 支給日数 × 67.00％」で計算され、上限が設定されています。
医療費控除
医療費控除とは、1年間に支払った医療費が10万円、または総所得が200万円以下の場合はその5%を超えた場合に、確定申告することで税金の一部が戻る制度です。
具体的に、以下の出産に関わる費用は医療費控除の対象になります。
妊娠診断後に受けた定期検診や検査
通院にかかる費用
出産時に入院するために必要なタクシー代
入院中の食事代
また、妊娠・出産にかかる費用だけでは10万円に達しない場合でも、家族全員の医療費を合算して申告することも可能です。
このように、医療費控除の申請をするためにも、関連する領収書やレシートをきちんと保管しておきましょう。
各自治体の補助金・助成金制度
自治体によっては、出産や育児を支援するために、手厚いサポートを提供しています。
出産祝い金や誕生祝い品などの独自の制度が設けられていることが多くみられます。
例えば、東京都では出産応援事業があり、専用Webサイトで助成金の申請をおこなうと、子ども一人あたり10万円相当の育児用品が受け取れたり、さまざまな子育て支援サービスを受けることができます。
また、ベビーシッターを利用する際、子ども一人あたり年間144時間を上限に、1時間あたり最大2,500円が補助される制度もあります。
各自治体によって、支援制度や申請方法、支給方法は異なるので、住んでいる自治体の公式Webサイトや窓口で最新情報を確認することをおすすめします。
出産費用をクレジットカードで支払う際の注意点
出産費用をクレジットカードで支払う際の注意点については、以下があります。
限度額に余裕があるか
金利について理解する
返済計画を立てる
それぞれの注意点について解説していきます。
限度額に余裕があるか
クレジットカードで限度額を超えてしまうと、クレジットカード機能が利用できなくなってしまうので注意が必要です。
実際に、クレジットカードは貸金業法による総量規制の規定に基づいて設定されています。
総量規制とは、クレジットカード会社などの貸金業者からの過剰な借り入れを防ぐために、融資額の上限を設ける法律です。
具体的な借入額については、年収の3分の1を超えてはならないとされています。
このように、出産費用をクレジットカードで支払う際には、あらかじめ限度額に余裕があるかどうか確認しておきましょう。
金利について理解する
クレジットカードの金利は、クレジットカード会社から借りた金額に対して支払う利息のことです。
多くのクレジットカードには「無利息期間」が設定されており、期間内に全額を支払うことで、利息を避けることができます。
しかし、クレジットカードによっては、金利が発生してしまうケースもあるので、トラブルを避けるためにも事前に確認しておくことをおすすめします。
返済計画を立てる
カードローンを利用する際には、毎月の返済が過度な負担とならないように、しっかりと返済計画を立てることが重要です。
毎月の返済日や返済額を正確に把握し、計画的に返済することで、返済期間が長引くことを防ぐことができます。
実際に、返済完了の目処が立つことで、返済に対する不安を和らげることにもつながります。
「Pollet」で不用品をお金にかえよう
Polletとは、500種類を超えるアイテムを対象に買取をおこなっており、さまざまなものを簡単に買取してもらうことできるアプリです。
アプリ上のフォームに入力するだけで、必要な箱や発送の手配が完了するので、全てを自宅で完結させることができます。
また、集荷に来た配達員に玄関先で荷物を渡すだけなので、配送業者や店舗に持ち込む必要がありません。
万が一、買取されなかったアイテムが合ったとしても、無料で引き取ってもらうことも可能です。
配送料や専用箱など全て無料で利用することができるので、気軽に利用することができます。
出産に必要な費用に備えて貯金しておこう！
今回は、出産費用はクレジットカードでも支払えるのかについて紹介しました。
クレジットカード払いを受け付けている病院であれば、出産費用を現金ではなくクレジットカードで支払うことが可能です。
また、出産費用をクレジットカードで支払うメリットについては、以下があります。
ポイントが貯まる
出産費の管理が楽になる
現金を持ち歩く必要がない
緊急時でも支払える
今回の記事を参考にして、出産費用をクレジットカードで支払うかどうか検討してみてください。