【目次】
これから妊娠の予定がある人は、早めに準備をしておきたいことが色々あるでしょう。
しかし、「子どもが生まれたら、たくさんお金がかかりそう」と漠然としたイメージがあるだけで具体的には分からないという人も少なくありません。
この記事では、妊娠までにどのくらい貯蓄すればよいか、まだ現実味がなくて考えられないという方に向けて、妊娠から出産までにかかる費用や助成金について詳しく解説します。
ぜひ参考にしてみてください。
子どもが欲しいと思ったらまずはマネープランを立てる
子どもが生まれたらお金がかかるということだけは確かです。
そのため、マネープランを立てるのは、早いに越したことはありません。
子育てには、教育費や食費、被服費、医療費などに加え、誕生日や七五三などのお祝い、ハロウィーンやクリスマスなどの季節のイベント、家族旅行やレジャーなど、あらゆる面でお金がかかります。
暮らし方や使い方は大きく生活や将来に影響があります。
マネープランを立てるということは、家族や子育てに対する夫婦の価値観をすりあわせる重要なポイントでもあります。
出産前に夫婦で相談しておきたいこと
まずは、子育てに関することだけでなく、ライフプランについて夫婦でズレがないようにざっくりと相談しておくことが大切です。
たとえば、価値観や方針などについて以下のようなことについて、話し合い、暮らし方について意見を合わせておくようにしましょう。
住む地域はどこにするか
住居は持ち家か賃貸か
住宅を購入するならいつ頃か
暮らし方のイメージ
子どもは何人欲しい？
子育ての環境について
子どもの進路について（大まかな教育方針）
習い事や塾はどうする？
車を所有する？シェアする？
家族旅行やレジャーはどうする？
子どもの教育費はどうやって貯める？
教育費と同時に老後資金を貯めるには？
妊娠までに貯金しておきたい額の基準は？
いざ妊娠すると、さまざまな場面でなにかと出費が多くなります。
そうなってから慌てることがないように、妊娠までに必要な費用をある程度準備しておきたいと考える方は多いでしょう。
しかし、子どもを産むためにお金がかかるのは、妊娠から出産までだけではありません。
妊娠を希望する段階で、妊娠前の検査や場合によっては不妊治療が必要なことも考えられます。
将来的に妊娠・出産を考えているのであれば、ブライダルチェックの費用をまずは用意しておきましょう。
ブライダルチェックの費用は医療機関によって異なりますが、相場は1人につき30,000円〜50,000円のところが多いようです。
また、自治体によっては助成金が受けられる場合があるので、居住している市町村の役場で確認してみましょう。
妊娠から出産までにかかる費用
妊娠から出産までは様々な費用がかかりますが「かかる費用全額＝支払う金額」ではありません。
なぜなら、助成金が受けられるなど費用を軽減することができるからです。
まずは、妊娠・出産にかかる主な3つの費用について確認してみましょう。
①妊娠期間にかかる費用
妊娠したら、妊婦の体調やおなかの赤ちゃんの成長をチェックするため定期的な診察を受ける必要があります。
妊婦が定期的に受ける診察のことを「妊婦健診」といい、妊娠満８週ごろに1回目を受診した後から、一般的に計14回程度受けます。
妊娠・出産は病気やケガではないため、健康保険（3割負担）の対象にはなりません。
そのため、妊婦検診の費用は全額自己負担になります。
妊婦健診にかかる費用は自費のため、病院や検査内容によっても変わってきます。
初診で平均1万円前後、2回目からは平均5000〜7000円程度、かかるのが一般的です。
また、超音波検査や血液検査などをするとその分がプラスされるため、１回の診察で1万円を超えることも珍しくありません。
妊婦健診は約14回なので、およそ7万〜10万円ほどの費用がかかることになります。
②出産にかかる費用
出産時にかかる費用には、分娩（ぶんべん）や入院費用があります。
厚生労働省保険局の資料によると、出産費用の平均は約46万円ですが、実際にかかる費用は人それぞれです。
なぜなら、出産費用は地域や産院、部屋が個室か大部屋か、正常分娩か帝王切開かなどの事情によって変わってくるからです。
分娩費用と入院費用は、妊娠と同じく基本的に健康保険が適用されず全額自己負担です。
ただし、帝王切開は異常分娩として病気扱いになるため、健康保険の対象になります。
健康保険が適用になるとはいえ、帝王切開は入院期間が正常分娩よりも長くなります。
そのため、結果的には正常分娩よりも費用がかさむことが多いようです。
③妊婦健診や分娩・入院費以外にかかる費用
健診や分娩・入院費用以外にも、下記のような費用も必要になります。
いずれも予め予算を立てておくと安心です。
ママ自身のために用意するマタニティー用品
赤ちゃんのために用意するベビー用品
病院に通うときの交通費など
また、生まれたては赤ちゃんの成長が早いため、ベビー用品の中でも衣類などはたくさん用意するとムダにしてしまうこともあります。
必要最低限を準備して、買い足していくのがよい方法です。
ただし、ベビーカーやチャイルドシートなど高額なものについては、出産前にしっかり吟味をしておきましょう。
その他、出産後にかかる費用には以下のようなものもあります。
出産祝いのお返しの費用（内祝い）
お七夜、お宮参りをはじめとした行事にかかる費用
妊娠・出産時に利用できる公的制度を知っておこう
妊娠・出産には費用がたくさんかかりますが、負担を軽減できる公的制度があります。
利用できる主な公的制度について解説します。
妊婦健康診査（妊婦健診）費用の助成
妊娠中にかかる妊婦健診費用について、多くの自治体で妊婦健診費用の一部の助成が行なわれています。妊娠がわかったらなるべく早く自治体に妊娠届を出しましょう。
助成金額は自治体によって異なり、自治体の窓口などで妊娠の届出をした際に母子手帳と一緒に補助券が交付されるというケースが一般的です。
補助券は、14回程度に分けて使えるようにされており、基本的に健診１回につき１枚が利用可能となります。
そのため、1枚ごとの助成金額を超えた部分が自己負担となります。
出産育児一時金
出産育児一時金は、出産したときに一児につき42万円が支給される制度です。
12週以上の妊娠が支給対象であり、早産、死産、流産、人工妊娠中絶なども含まれます。
ただし、産科医療補償制度に加入されていない医療機関等で出産された場合は、一児につき40.8万円となるため、注意が必要です。
また、出産育児一時金が直接医療機関に支払われる「直接支払制度」を利用すれば、出産育児一時金を上回った金額のみを医療機関の窓口で支払うことができます。
ほとんどの医療機関が直接支払制度に対応していますが、念のため事前に確認しましょう。
高額療養費制度
高額療養費制度は、1ヵ月間に支払った医療費が高額になった場合に、自己負担の限度額を超える分について払い戻しが受けられる制度です。
通常は、自己負担額を超えた分が後から払い戻されますが、事前に申請のうえで「限度額適用認定証」を提示すれば、窓口での支払いは自己負担限度額までの金額となります。
また、マイナンバーカードと保険証を連携させていると、手続きが不要となります。
公的医療保険制度が適用される帝王切開などの出産は、高額療養費制度の対象になる場合がありますが、正常分娩は高額療養費制度の対象にはなりません。
出産手当金・傷病手当金
出産手当金とは、会社員が出産で会社を休んだ場合に支給される手当のこと（産休）です。
出産の日（実際の出産が予定日後のときは出産予定日）以前42日（多胎妊娠の場合は98日）から出産の翌日以後56日目までの範囲で、会社を休み、給与の受け取りがない期間を対象に受け取れます。
＜1日あたりの支給金額の算出方法＞
支給開始日の以前12ヵ月間の各標準報酬月額を平均した額÷30日×2/3
出産手当金と傷病手当金の両方が受給できる場合は出産手当金のみが支給されます。
ただし、出産手当金・傷病手当金は健康保険の被保険者のみが対象の制度です。
国民健康保険は対象外です。
医療費控除
医療費控除とは、その年の1月1日から12月31日までの間に、本人または扶養家族のために支払った医療費が一定額を超えた場合に利用できる所得控除のことです。
高額療養費制度や出産育児一時金、生命保険から受け取った給付金などで払い戻し・支給された金額は、「保険などで補填される金額」にあたり、差し引いて控除額を計算します。
出産時にかかる以下のような費用も医療費控除の対象となります。
妊婦健診費用
通院費用
出産で入院する際に公共交通機関の利用が困難で利用した場合のタクシー代
入院中の食事など
医療費控除は確定申告をすれば、所得税と住民税の軽減につながります。
通院費用など領収書がないものは、明確に説明できるよう記録しておきましょう。
その他
公的制度ではありませんが、会社独自の福利厚生制度や所属している健康保険組合独自の補助制度を利用できる場合があります。
会社の規程を確認してみたり、人事や総務に問い合わせてみたりして利用できる補助がないか確認してみましょう。
子どもが生まれるまでに貯金しておきたい額は？
子どもが生まれるまでに、少なくとも出産費用以上は貯めておきたいものです。
厚生労働省の調査によると2021年度の平均出産費用は、462,902円（室料差額を含まない）でした。
上記を目安として子どもが生まれるまでに用意しておくことが望ましい貯金額を50万円ほどとした場合、妊娠中に毎月5万円ほど貯金すれば達成可能です。
ただし通院が増えるなど、状況によってはさらに費用がかかる可能性もあるため、余裕をもって貯金しておくと安心でしょう。
妊娠に備えた貯金・貯蓄のポイント
どれぐらいお金がかかるか、助成や給付金でいくらぐらいもらえるかの目安がついたら、次にお金を準備するためのポイントを押さえていきましょう。
貯蓄に加えて医療保険に加入する
妊娠・出産準備として民間の医療保険も場合によっては有効です。
まだ医療保険に加入していない場合は、妊娠前に加入するのがおすすめです。
「病気やケガじゃないのに保障があるの？」と思うかもしれませんが、妊娠高血圧症候群（妊娠中毒症）や妊娠糖尿病などの妊娠トラブルや、帝王切開や吸引分娩、切迫早産といった異常分娩の場合など保障される保険が多くあります。
条件を満たせば入院給付金や手術給付金を受け取ることができますが、保険のタイプによって保障内容は変わるので、よく確認しておきましょう。
夫婦で金額を決めて貯蓄する
家計をやりくりして節約するのは貯蓄の基本です。
共働きであれば、しばらくは妻の収入が少なくなりますから、使いすぎているお金があればカットして、貯蓄に回しましょう。
「毎月〇万円貯蓄する」など夫婦で目標を決めて、その分は給与口座とは別の口座に移すなど、確実に貯めていきましょう。
定額預金などで積み立てる
自動的にお金を口座で積み立てる定額預金も普通貯金より金利が高くおすすめです。
指定した金額を自動で積み立ててくれる仕組みなので、確実に貯金できます。
断捨離をして不用品を売り貯金する
出産を控えて、赤ちゃんのためのスペースやベビー用品を置くスペースをつくるために部屋をスッキリさせておく人も多いです。
断捨離で出た処分するものをただ捨ててしまうのではなく、捨てる前に「何か売れるものはないか」を考えてみましょう。
自分にとっては不要でも、必要としている人がいるかもしれません。
少々手間はかかりますが、モノによっては、思いもよらない値段で売れることもあります。
不用品をお金にかえる方法は？
不用品をお金に換える方法は、主に次の方法があります。
フリマ
買取り
フリマと買取りどちらが合うのはどちらか
フリマの利用と買取の利用、どちらが良いかはライフスタイルや好みによるでしょう。
ここでは、一般的なフリマサイトと買取でおすすめのpolletについてそれぞれの特徴を解説します。
一般的なフリマサイト
スマホから、簡単に出品でき、匿名でやり取りができる他、発送も身元を明かさずにできるため手軽に利用できます。
その反面、写真を撮ったり、梱包や発送、購入希望者との交渉など手間がかかるところもあります。
pollet
polletは段ボールに詰めて玄関先で配達員に渡すだけなので、荷物を運んだり、出品したりといった必要がなく、手間をかけずに買取りしてもらえます。
不用品の処分は早くて便利なpolletへ
買取カテゴリは60種類以上と豊富なため、さまざまな不用品を段ボールに詰めて送れます。
買取箱・配送・査定の全てが無料なので、気軽に利用できるところもポイントです。
また、Polletでは値段がつかなかった商品を処分してもらうことも可能なので、とにかく不用品を処分したいという方には特におすすめです。
断捨離した物を処分する際は、買取りのpolletを活用すると便利です。
出産にむけてかしこく貯金していこう
妊娠後にはさまざまなお金がかかりますが、一方で給付金や助成金もあります。
出産までにお金を貯めるためには、出ていくお金と受け取れるお金をざっくりと計算し、どれぐらい貯蓄していくか考えて実践していきましょう。
妊娠は短期的な貯蓄や長期的にかかるお金や貯蓄について見直す絶好のタイミングと言えるかもしれません。
不用品は速やかに処分して貯蓄の足しにしてはいかがでしょうか。